なるほど！

ということは、「先進国の要請により増産で合意」＝先物販売オペレーションを再開することにしました、という意味になるわけだ。
（直前の記事参照）

容易になった協調減産

　OPECの協調減産というもの。1990年代終わり頃に3年くらいかけて合意した生産割当制が基礎になっている。当時は3年くらいかけて相当な議論やら根回しやらが行われたようだが、最近はあっと言う間に協調減産合意ができてしまう。
　油田の生産量にかげりが見えてきた（ピークオイル）、とか、産油国も世代交代が進んで合理的に協調行動をするようになってきた、とか、いろいろ推測してきたのだけれど、非常に簡単な理由が考えられることに気付いた。

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誤解を避けるために追加論考（オイルマネー）

先の記事だけだと誤解されそうなので、論考を追加します。

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オイルプラトー・オイルマネー

石油供給について「オイルプラトー」という概念で分析したらいいのではないかと考えた。現状の石油供給不足がオイルピークに起因するのか、それともスループットの問題なのかという議論があるが、埋蔵量の制約で生産量が頭打ちになった場合でも、埋蔵量は充分残っているが油井の建設が不充分だったために生産量が頭打ちになった場合でも、オイルプラトーという現象が生じることに変わりはないからである。原因の議論を回避して、現実にオイルプラトーが起こっているのかどうか、少し考えてみたい。

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時間感覚上の違和感

以前「石油価格が「下がった」という表現への違和感」という記事で書いた時間感覚について、わかったことがあるので覚書きします。

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ストック・フロー分析による資源論

　資源制約についてこれまでたびたび触れてきた。その「制約」の意味について、ここで整理しておこう。資源一般について言えることだが、エネルギー資源を題材にして考えることにする。

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